株式会社アキヤマ

震災後の住宅建築に関し、多くの方の関心が「耐震性」に向いています。

これは当然のことだと思います。

そこで、今日は住宅の「耐震性」について書きたいと思います。

住宅の耐震性は、「構造」と「地盤」によって確保されます。

建物の耐震性能については、大手ハウスメーカーを含め、各社様々な工法によって確保しようとしていますし、当社でいえばSE構法のように、客観的数値によりその強度は証明できるとされています。

また、住宅性能表示制度の「耐震性能評価」を用いれば、その建物が地震に対しどれだけの強度があるのか客観的に評価されるので、建て主は一応の安心は得られると言えます。

それに対し、「地盤」の方はどうでしょうか？

浦安市を中心とした「液状化」や、今回の震災でもみられた造成地の地滑りなどの危険性について、建て主が事前に十分な情報を得ることはできるのでしょうか？

今現在土地をお持ちで、その土地で新築を考えている方は、地盤調査をすれば基本的な地盤の強度はわかります。

しかし、新規に土地を購入して建築をしようとする方は、購入希望の土地の地盤調査を売主に求めることはできません。

買主側で費用を負担すれば、調査させてもらえる場合もあるかもしれませんが、そういう例は少ないと思います。

さらに、そもそも建築図面の内「配置図」ができていないと、地盤調査はできません。

従って、土地を購入する前に地盤調査を行うことは、現在の商慣習ではほぼ不可能ということになります。

それでは、建て主が購入前に 土地の地盤について知ることはできないのでしょうか？

その土地の正確な地耐力までは分からなくても、ある程度予想することはできます。

その方法はまた次回UPさせていただきます。